楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)を紹介

この記事で分かること

つみたてNISAを中心としたインデックス投資家に愛される楽天・全米株式インデックス・ファンドは通称「楽天VTI」と呼ばれています。この記事では楽天VTIの概要やトータルリターン、全世界株式との相関関係などを交えて解説します。

目次

楽天・全米株式インデックス・ファンドとは?

楽天・全米株式インデックス・ファンドとは楽天・バンガード・ファンドとも呼ばれ楽天とバンガードがタッグを組んで生まれた投資信託です。インデックス投資家を中心に資産形成のコアとして運用されることが多く、米国株式市場を網羅出来る事から非常に人気の高いファンドとなっています。

純資産額と経費率(信託報酬)

純資産額は2000億円を超えて日本の投資信託の中では大型ファンドになっています。経費率も0.162%と低コストで運用することができ、代替の効かないファンドであることから純資産額も順調に増えていることが分かります。

構成銘柄とセクター比率

米国株式市場に上場するほぼ全ての企業で構成されています。特に組入上位の銘柄は世界を代表する大型企業が名を連ねており、株式投資に縁のない方でも必ずといって良いほど知っているでしょう。GAFAMテスラなどがその代表格です。

セクター別で見てもappleやGoogleを中心としたテクノロジーが1/4を占めており、米国のハイテク企業の強さが伺えます。その他にもジョンソンエンドジョンソンを代表とするヘルスケアやJPモルガンのような金融も10%以上の構成になっています。

トータルリターン

2017年9月29日に設定されて以降は堅調に数字を伸ばしていましたがコロナショック時には-12%程度まで下落しました。しかし、現在の設定来パフォーマンスは+50%を超えるリターンとなっています。

楽天VTIと呼ばれる理由は?

今更説明する程でもありませんが楽天VTIと呼ばれる理由は以下の通りです。

VTIはCRSP US トータル・マーケット・インデックスと言う指数に沿って米国株式を買い付けます。楽天VTIは米国株式を買うのではなくVTIを買い付ける形になります。そのため、VTIに連動する商品となることで楽天VTIと呼ばれるようになりました。

楽天・全米株式インデックス・ファンドとVTIはどっちが良い?

楽天VTIとVTIに限らず「投資信託とETFのどちらがいいか」で悩まれる方も多くいらっしゃると思います。結論を先に言っておくと、「どちらでも大きく変わらない」と言うことが分かっています。仮にどちらかが明らかに高いパフォーマンスを生むのだとしたら片方に資産が流れるはずですが、そのような事は今のところありません。もし、そんなことが起きるのであればもはや連動していませんよね。

しかし、あえてこの記事では楽天VTIと本家VTIの比較をしながら向いている人を考えてみたいと思います。

楽天VTIの運用が向いている人

楽天VTIの特徴をメリットとデメリットで比較します。

  • 小額から始められる(100円単位)
  • つみたてNISAで運用できる
  • 分配金は自動で再投資
  • 指値で買えない
  • 本家VTIとの純資産額の差が桁違い

楽天・全米株式インデックス・ファンドは「つみたてNISAで運用したい人」にオススメです。

本家VTIが向いている人

本家VTIの特徴も見て見ましょう。

  • 手元に分配金が欲しい
  • 少しでもコストを安くしたい
  • 指値で買いたい
  • 小額では買えない(※現在は200ドル前後)
  • つみたてNISAでは運用出来ない

まとまった資金があり、「つみたてNISAの上限額以上の運用を考えている方」や「インカムゲインが欲しい方」は本家VTIでの運用もアリだと思います。

全世界株式と全米株式の相関係数

楽天VTIとeMAXIS slim全世界株式やVTIとVTは頻繁に比較されるインデックスファンドです。

相関関係を見てみると楽天VTIとeMAXIS slim全世界株式は0.988977%と非常に高い相関を示しています。これは2018年11月からのデータですので、2年半ほどの短い期間での関係性です。

VTIとVTの10年間の相関係数は0.966526%とこちらも高い相関を示している事が分かります。

結局のところ全世界株式と全米株式はどちらも低コストで分散が効いて相関の高いどちらも優秀なファンドだと思います。

まとめ

楽天・全米株式インデックス・ファンドの紹介は以上になります。今回のまとめは以下の通りです。

  1. 楽天VTIは運用会社最大手のバンガードが関わる日本では人気のインデックスファンドである。
  2. コロナショック後も順調に純資産を伸ばし、設定来で+50%を超えるリターンを誇る。
  3. つみたてNISAで運用するなら候補の一つになり得る。
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